換気扇・ダクトの雨漏り、原因は「屋根貫通部」かも!自分でできるチェックポイントを解説

雨の日になると換気扇から水が垂れてくる、天井にシミができている。

そんな症状に悩まされていませんか?

換気扇やダクト周辺からの雨漏りは、外壁や配管の問題だと思われがちですが、実は屋根を貫通している部分が原因になっているケースが少なくありません。

この記事では、屋根貫通部がなぜ雨漏りの弱点になるのか、そして自分でできるチェック方法について、分かりやすく解説します。

なぜ換気扇・ダクトから雨漏りするのか?

換気扇やダクトからの雨漏りには、大きく分けて2つの原因があります。

ひとつは外壁やダクト本体の不具合です。

外壁に取り付けられたベントキャップ(換気口のカバー)周辺のシーリング材が劣化したり、ダクト内部の勾配が不適切で水が逆流したりすることで、雨水が侵入します。

もうひとつが屋根貫通部の防水不良です。

換気扇のダクトが屋根を貫通している場合、その周辺には防水シートや板金などで雨水の侵入を防ぐ処理が施されています。

しかし、この部分は構造上どうしても弱点になりやすく、施工不良や経年劣化によって雨漏りが発生しやすいのです。

一般的に、屋根貫通部の防水処理は「防水層」「立ち上がり」「止水材」の組み合わせで成り立っています。

これらのどこかに不備があると、屋根材自体が健全であっても雨水が入り込んでしまいます。

屋根貫通部が原因かどうかを見極める判断軸

雨漏りの原因が屋根貫通部にあるかどうかは、発生状況である程度推測できます。

以下のような症状が見られる場合、屋根貫通部からの雨漏りが疑われます。

  • 最上階だけで発生している
  • 台風や強風を伴う雨のときだけ漏れる
  • 天井や屋根裏で濡れている形跡がある

特に、屋根裏を確認できる場合は、貫通部周辺の木材や断熱材が濡れていないかチェックしてみましょう。

ただし、雨水の侵入口と実際に水が垂れてくる場所が離れていることもあるため、注意が必要です。

また、雨漏りだと思っていたものが実は結露だったというケースもよくあります。

結露は季節や室内の湿度によって発生しますが、雨漏りは天候条件と連動します。

「雨天時のみ濡れるか」を確認することで、ある程度の切り分けが可能です。

自分でできるチェックポイント

専門業者に依頼する前に、安全な範囲で自分でもチェックできるポイントがあります。

室内側の確認

まずは室内から確認できる箇所を見てみましょう。

  • 天井にシミや変色がないか
  • 換気扇周辺に水滴や濡れた跡がないか
  • 屋根裏に入れる場合、貫通部周辺が濡れていないか

屋根裏を確認する際は、照明を持って慎重に行動してください。

足元が不安定な場所や電気配線がある場所では、感電や踏み抜きのリスクがあるため、無理をしないことが大切です。

屋外側の確認(地上から)

屋外の確認は、必ず地上から行ってください。

屋根に上る行為は転落の危険があるため、専門業者に任せるべきです。

地上から確認できるポイントは以下の通りです。

  • 屋根の換気筒が傾いていないか、錆びていないか
  • 外壁のベントキャップにひび割れや隙間がないか
  • シーリング材が劣化していないか

双眼鏡などを使って観察すると、より詳しく確認できます。

補修にかかる費用と放置のリスク

屋根貫通部やダクト周辺の補修費用は、作業内容によって大きく異なります。

メーカーや業者によると、ベントキャップの交換など小規模な作業であれば数万円程度、屋根貫通部の防水処理をやり直す場合は十数万円以上かかることもあります。

足場が必要な場合や屋根の形状によっては、さらに費用が変動する可能性があります。

一方、雨漏りを放置すると、以下のようなリスクがあります。

  • 木部が腐朽して構造的な強度が低下する
  • 断熱材が劣化して断熱性能が落ちる
  • カビが発生して健康被害につながる

見えている被害は氷山の一角で、壁の中や屋根裏で深刻な状態になっていることも珍しくありません。

まとめ:早めの対応が被害を最小限に抑える

換気扇・ダクト周辺からの雨漏りは、外壁だけでなく屋根貫通部が原因になっている可能性があります。

最上階のみで発生している、台風時に限って漏れるといった症状がある場合は、屋根貫通部を疑ってみましょう。

室内や地上から安全に確認できる範囲でチェックを行い、異常が見られたら早めに専門業者へ相談することをおすすめします。

また、「コーキング材を塗れば直る」と安易に判断するのは危険です。

誤った補修方法で状況が悪化した事例も報告されているため、DIYでの対応は極めて限定的な範囲にとどめておきましょう。

雨漏りは放置するほど被害が広がります。

気になる症状があれば、まずは専門家に相談して適切な対処を行うことが大切です。